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イントロダクション
東京オフィスビル市場の分析と展望2001年第I期（1月〜3月）
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「東京オフィスビル市場の分析と展望」は、1997年第I期を皮切りに情勢判断のベ
ースとなる四半期統計データをオフィスマーケットに関わる方々にご提供しているレ
ポートで、今回は通算17回目の2001年第I期となります。
今期の分析ポイントは以下の通りです。
●テナント成約面積の動向
・2年連続の成約量増加に一段落
〜 企業の再編需要動き出す
・中央区26％成約増加
〜 晴海トリトンスクエア完成効果 |
36K |
●テナント募集面積の動向
・6期連続在庫減少だが減少幅にブレーキ
・新規着工建築中ビル4 万坪台で安定供給
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31K |
●需給バランスの動向
・空室率6期連続の改善で2.0％へ、天井感も
・募集賃料指数2 期連続上昇へ |
34K |
金融破綻に端を発した1998年の未曾有の不況突入から、2000年の市況回復までの軌跡を抜粋してみました。
1998年第I期：「成約量の減少、募集ビルの増加など景気減速による企業マインドの低迷が表れる」
1998年第II期：｢景気低迷による市況の軟化傾向が読み取れる｣
1998年第III期：｢景気低迷の影響を受けて、オフィス市況を示す各データもそれを鮮明に反映｣
1998年第IV期：｢日本経済の閉塞感を象徴する“未曾有の不況”に翻弄された1998年｣
1999年第I期：｢経済見通しにもかすかな明るさが見え始め、オフィスビル市況も最悪期を脱した｣
1999年第II期：｢様子見に転じていた根強いオフィス再編ニーズが動き出し、薄日が差し始めた｣
1999年第III期：｢マーケットを揺るがすほどの“大量供給という2000年問題”も存在する｣
1999年第IV期：｢対前年20％以上の大量成約を後押しした主役は“日本経済の構造改革需要”｣
2000年第I期：｢リストラ需要からカタカナ企業へ“主役交代”を実感した2000年幕開け｣
2000年第II期：｢本格的な“市況回復”が裏付けられた2000年前半期｣
2000年第III期：｢市況回復軌道から貸し手市場形成の様相へと向かい、優良物件の品薄感を実感｣
2000年第IV期：｢優良物件に限られた貸し手市場とそうでない物件の借り手市場の２つが同居｣
21世紀の皮切りは、「世界的なIT関連株の低迷、日米の景気停滞懸念などに影響され、需要を牽引したカタカナ企業にかげり、そして市況に天井感」といった切り口で見ていきたいと思います。
本書をビル事業にかかる経営指標として、また不動産投資判断の指標としても活用いただければ幸いです。 |
2001年4月
株式会社オフィスビル総合研究所
代表取締役 本田広昭 |
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