| 1998年第I期 |
「成約量の減少、募集ビルの増加など景気減速による企業マインドの低迷が表れる」 |
| 1998年第II期 |
「景気低迷による市況の軟化傾向が読み取れる」 |
| 1998年第III期 |
「景気低迷の影響を受けて、オフィス市況を示す各データもそれを鮮明に反映」 |
| 1998年第IV期 |
「日本経済の閉塞感を象徴する“未曾有の不況”に翻弄された1998年」 |
| 1999年第I期 |
「経済見通しにもかすかな明るさが見え始め、オフィスビル市況も最悪期を脱した」 |
| 1999年第II期 |
「様子見に転じていた根強いオフィス再編ニーズが動き出し、薄日が差し始めた」 |
| 1999年第III期 |
「マーケットを揺るがすほどの“大量供給という2000年問題”も存在する」 |
| 1999年第IV期 |
「対前年20％以上の大量成約を後押しした主役は“日本経済の構造改革需要”」 |
| 2000年第I期 |
「リストラ需要からカタカナ企業へ“主役交代”を実感した2000年幕開け」 |
| 2000年第II期 |
「本格的な“市況回復”が裏付けられた2000年前半期」 |
| 2000年第III期 |
「市況回復軌道から貸し手市場形成の様相へと向かい、優良物件の品薄感を実感」 |
| 2000年第IV期 |
「優良物件に限られた貸し手市場とそうでない物件の借り手市場の２つが同居」 |
| 2001年第I期 |
「2年連続の成約量増加に一段落感、そして空室率6期連続の改善で2%も天井感」 |
| 2001年第II期 |
「IT不況、日米同時株安で成約量減少、深刻なカタカナ需要（外資･IT）後退」 |
| 2001年第III期 |
「米同時多発テロの衝撃と日本株の1万円割れ、世界同時不況への不安で混乱」 |
| 2001年第IV期 |
「年間成約量13%減、募集面積、空室率ともに2期連続の悪化」 |
